三菱電機の携帯端末事業撤退やパイオニアのプラズマパネル生産撤退、ソニーのシャープからのＬＣＤ調達と、ここのところ国内家電メーカーの事業再編が盛んだ。 一昔前から、こういう集中と選択は、他の業界では始まっていたが、ここにきて家電業界の個々の事業（製品）ドメインでのポートフォリオの見直しが進んでいる。 限られた経営資源を効率よく回転させるためには、同じ家電といっても、企画から開発、生産までの共有化ができない製品群は、切り捨てざるを得ないのかもしれない。 いまや、個々の製品の詳細情報をネットなどで簡単に入手できるし、その評判や価格の比較もできるので、消費者が包括的なブランドに単純に引かれることがないのも一因かもしれない。